東日本大震災で苦しむ日本を支援しようと、アメリカ・ニューヨークでは「食」を通じた動きも出ている。

　日本全国の地酒１００種類以上を扱うマンハッタンの日本酒専門店「ＳＡＫＡＹＡ」では、震災以降、客が増えたという。リック・スミス社長によると、宮城、岩手、茨城、福島各県産の日本酒が売れていて、「（日本酒を買うことで）日本を応援していることが伝わってほしい」と話す。

　支援のため、被災地の酒を積極的に客へ勧めるレストランもあり、輸入元への注文も増えている。

　また、創業１００年以上の日本食料品スーパー「片桐商会」では、被災地周辺などの昆布が売り切れ、今は日本の他の産地の昆布がわずかに残っている程度だという。田中大士店長は「昆布をガッと（まとめて）買っていかれる方が多い。一番良いといわれる昆布が少なくなるのを心配していると思う」と話している。

　スーパーの客からは「日本から輸出された商品を買うことが日本を支援するチャンスだと思う」といった声が聞かれた。アメリカでは震災をきっかけに、日本が織りなしてきた食文化の重要性が再認識されている。